土地面積に対する建物総床面積の割合。上記の例で容積率200％であれば、建物床面積は400mm2が限度となる。
土地面積に対する建物総床面積の割合。上記の例で容積率200％であれば、建物床面積は400mm2が限度となる。
建物と基礎の間に積層ゴムなどの部材を設置して、建物に伝わる地震の力を遮断し、上の階に伝わる揺れを軽減。建物の倒壊だけでなく、建物内の家具などの転倒も防ぐことを目指しています。ただし、低層の建物ではコストが割高。
建物の場合、契約の時に支払った手付金を除いた残金の支払いと引き換えに、不動産が売主から買主の手に移ること。法的には「占有」できる状態になることを引き渡しという。仲介会社を通して買った場合は、この時に仲介手数料も清算する。不動産では、通常の商品のようにモノ自体をやり取りすることができないので、鍵を渡すことをもって引き渡しになる。
建物の場合、契約の時に支払った手付金を除いた残金の支払いと引き換えに、不動産が売主から買主の手に移ること。法的には「占有」できる状態になることを引き渡しという。仲介会社を通して買った場合は、この時に仲介手数料も清算する。不動産では、通常の商品のようにモノ自体をやり取りすることができないので、鍵を渡すことをもって引き渡しになる。
取引の形態を示す。「媒介」「仲介」は不動産業者が家主と借り手の間をとりもつもの。「売主」は不動産業者自体が所持する物件を貸すこと。「代理」の場合は不動産業者が売主の代行として契約すること。「媒介」「仲介」の場合は仲介手数料が必要となり、「売主」の場合は仲介手数料がかからない。
都市周辺への無秩序な乱開発を防ぎ、良好な環境を保ちながら道路や建物・施設を整備するなど、適正な土地利用を図るために設けられた「街づくりの計画」のことを都市計画という。自治体による建築規制、土地収用などの法的強制力を持つ。この都市計画の内容、決定の手続きなどについて定めたのが都市計画法。1968（昭和43）年制定。同法の対象エリアを都市計画区域として指定。開発許可制度、地域地区制度などを導入。
あらかじめ工場で部屋単位で分割して造った鉄骨構造のユニットを、現場で組み立てて建物を造り上げる工法。ほとんどが工場で生産されるため工期が短く、さらに現場では難しい作業が工場内で高精度で行えるため品質も安定しています。
建物が連棟式住居の場合(メゾネット・タイプのコーポなど）に敷地が共有の物件。
柱や梁、壁などの構造部材で構造を強化し、地震の激しい揺れを堪え忍ぶもの。地震による建物の倒壊を防ぐことを目的にしています。太い構造部材をしっかり固定して、建物の形を変えずに建物全体が揺れる「剛構造」、部材が細く、地面の揺れに抵抗せず、しなやかにしなって建物の下の階から時間差で揺れていく「柔構造」があります。
マンションなど分割された建物で、一戸あたりの面積。壁の中心線で囲まれた面積を指すので、実際に使用できる面積よりは広くなる。